国内では、大学や学協会、専門団体などにおいて、マイクロクレデンシャルの設計・発行が着実に進んでいます。一般社団法人日本マイクロクレデンシャル機構の前身であるマイクロクレデンシャル共同WGが策定したフレームワークやデジタル発行ガイドラインに準拠し、制度設計、運用規程の整備、デジタルバッジ発行、学位課程との接続など、さまざまな形で実装が進められています。ここでは、その代表的な事例をご紹介しています。

これらの事例からは、マイクロクレデンシャルが単なる修了証ではなく、学修成果、参加実績、能力証明、表彰などを可視化し、社会につなぐ仕組みとして活用されていることがわかります。制度設計を伴う運用、学位課程との接続、専門人材育成への展開など、導入の形も多様化しています。今後は、大学、学協会、企業、専門団体の連携を通じて、学びの成果をより確かな価値として社会に接続する基盤として、さらに活用が広がることが期待されます。